給与明細を見るたびに、ため息が出る。額面と手取りの差。健康保険、厚生年金、雇用保険、所得税、住民税。年収の2割以上が、手元に来る前に消えていく。そして、隣の既婚の同僚は、扶養控除のおかげで同じ年収なのに手取りが多い。
だが、その同僚の手取りがどこに消えていくかを見てみろ。妻と子供の食費、家族で住む部屋の家賃、子供の学費と塾代、家族の携帯代。手取りが少し多くても、給料日の翌週には口座の残高は独身の男よりはるかに少ない。手取りの差だけを見ても、本当の差はわからない。
この記事では、年収300万円から1,000万円まで、独身の会社員の手取りを概算し、既婚者との差を出す。そして、手取りから生活費を引いた「自分で使える金」で比べ直す。結論を先に言う。手取りでは独身が少し負け、自分で使える金では独身が倍以上勝つ。
この記事の結論
- 年収600万円の独身会社員の手取りは約461万円（概算）
- 配偶者と大学生の子がいる既婚者より、手取りは年に約17万円少ない
- だが、二人以上の世帯の生活費は単身より年に約157万円多い
- 手取りから生活費を引いた残りは、独身が約258万円、既婚者が約118万円
- 手取りの差は、iDeCoとふるさと納税で取り返せる
手取りは、どう計算されるのか
会社員の手取りは、年収（額面）から、社会保険料と税金を引いた額だ。
| 引かれるもの | 中身 | 目安 |
|---|---|---|
| 社会保険料 | 健康保険、介護保険（40歳以上）、厚生年金、雇用保険 | 年収のおよそ15%前後 |
| 所得税 | 課税所得に5〜45%の累進税率 | 年収と控除で大きく変わる |
| 住民税 | 課税所得のおおむね10%＋均等割 | 前年の所得にかかる |
いちばん大きいのは社会保険料だ。年収の15%前後が、健康保険と厚生年金を中心に引かれる。そして、所得税と住民税は、課税所得（年収から給与所得控除と各種の所得控除を引いた額）にかかる。独身と既婚の差が出るのは、この所得控除だ。
この記事の計算の前提
この記事の手取りは、編集部の概算だ。次の前提で計算した。
- 社会保険料：年収の15%として一律に計算（実際は加入する健康保険の料率、年齢、標準報酬で変わる）
- 所得税：2025・2026年分の給与所得控除と基礎控除（所得に応じた特例を含む）で計算。復興特別所得税を含む
- 住民税：基礎控除43万円、税率10%、均等割5,000円で計算
- 既婚者：配偶者控除（所得税38万円・住民税33万円）、大学生の子は特定扶養控除（所得税63万円・住民税45万円）
- 含まないもの：iDeCo、ふるさと納税、生命保険料控除、医療費控除など
実際の手取りは、勤め先の健康保険、住んでいる自治体、ほかの控除で変わる。自分の正確な手取りは、源泉徴収票と給与明細で確かめてほしい。
年収別・独身会社員の手取り
| 年収 | 社会保険料 | 所得税 | 住民税 | 手取り | 月あたり |
|---|---|---|---|---|---|
| 300万円 | 45.0万円 | 3.5万円 | 11.9万円 | 239.6万円 | 約20.0万円 |
| 400万円 | 60.0万円 | 6.5万円 | 17.8万円 | 315.7万円 | 約26.3万円 |
| 500万円 | 75.0万円 | 11.8万円 | 24.3万円 | 388.9万円 | 約32.4万円 |
| 600万円 | 90.0万円 | 18.4万円 | 30.8万円 | 460.8万円 | 約38.4万円 |
| 700万円 | 105.0万円 | 28.2万円 | 37.7万円 | 529.1万円 | 約44.1万円 |
| 800万円 | 120.0万円 | 43.5万円 | 45.2万円 | 591.3万円 | 約49.3万円 |
| 1,000万円 | 150.0万円 | 78.3万円 | 61.7万円 | 710.0万円 | 約59.2万円 |
年収600万円で、手取りは約461万円。年収の約77%だ。年収1,000万円になると、手取りは約710万円で、年収の約71%に下がる。年収が上がるほど所得税の税率が上がり、手取りの割合は小さくなる。月あたりの手取りは、ボーナスを含めた年額を12で割った額なので、毎月の給与の振込額はこれより少なくなる。
既婚者との手取りの差
年収別の手取り（独身と、配偶者・大学生の子がいる既婚者）
Fig. 01| 年収 | 配偶者のみの既婚者との差 | 配偶者＋大学生の子の既婚者との差 |
|---|---|---|
| 400万円 | 5.2万円 | 12.9万円 |
| 600万円 | 7.2万円 | 17.2万円 |
| 800万円 | 11.0万円 | 28.0万円 |
| 1,000万円 | 11.1万円 | 28.5万円 |
同じ年収なら、独身の方が手取りは少ない。年収600万円で、配偶者控除のある既婚者より約7万円、配偶者と大学生の子がいる既婚者より約17万円少ない。年収800万円なら、その差は約28万円になる。税金の面では、独身は確かに少し損をしている。
生活費を引くと、話は逆転する
だが、手取りは最終的な答えではない。手取りから生活費を引いた残りが、自分のために使える金、貯められる金だ。
総務省の家計調査（2024年）では、1か月の消費支出は、単身世帯で16万9,547円、二人以上の世帯で30万243円だった。年にすると、約203万円と約360万円。これを、年収600万円の手取りから引いてみる。
年収600万円の手取りから生活費を引いた残り（モデル）
Fig. 02年収600万円の独身の男は、手取り約461万円から生活費約203万円を引いて、約258万円が残る。配偶者と大学生の子がいる既婚の男は、手取りは約478万円と多いが、生活費約360万円を引くと約118万円しか残らない。独身の男の残りは、既婚の男の約2.2倍だ。
しかも、この家計調査の二人以上の世帯の消費支出は平均で、子供が大学生の世帯では、学費や仕送りでもっと多くの金が出ていくことが多い。実際には、既婚の男の残りはさらに少ない可能性が高い。
「自分で使える金」は、もっと違う
既婚の男の場合、生活費を引いた残りも、全部が自分のものではない。家計を管理する妻の判断で、貯金や家族の予定に回される。SBI新生銀行の調査（2024年）では、男性会社員のお小遣いの平均は月3万9,081円、年に約47万円だった。
独身の男は、手取りから生活費を引いた約258万円の使い道を、全部自分で決められる。貯めてもいい、投資してもいい、旅に使ってもいい、趣味に使ってもいい。既婚の男のお小遣いの約5倍の金を、自分の判断で動かせる。手取りで年に17万円少ないことなど、比べものにならない。
年収別の「残り」の目安
| 年収 | 独身の残り | 既婚（配偶者＋大学生の子）の残り |
|---|---|---|
| 400万円 | 約113万円 | 約−31万円 |
| 600万円 | 約258万円 | 約118万円 |
| 800万円 | 約388万円 | 約259万円 |
| 1,000万円 | 約507万円 | 約379万円 |
このモデルでは、どの年収でも、生活費を平均の消費支出とすると独身の残りの方が100万円以上多い。年収400万円の既婚者は、平均的な生活費を払えば赤字になる。実際には、収入の低い世帯は生活費を抑えているはずだが、家族を養うことがどれだけ重いかは、この数字からよくわかる。
なお、このモデルは、どの年収でも生活費を同じ平均額として計算した単純なものだ。実際の生活費は、年収が高いほど増える傾向がある。自分の数字は、自分の家計簿で確かめてほしい。
年代別の給与の目安
自分の年収が、同じ年代の男性の中でどのあたりかも見ておこう。厚生労働省の賃金構造基本統計調査（令和7年）では、男性の所定内給与（残業代やボーナスを除く月額）は、40〜44歳で39万8,200円、45〜49歳で42万700円、50〜54歳で43万7,500円、55〜59歳で44万5,600円だった。
これに残業代とボーナスを足すと、40代後半から50代の男性の年収は、600万〜700万円台が一つの目安になる。この年代の独身の男は、手取りから生活費を引いても年に250万〜300万円以上が残る計算になる。老後の備えにも、今の楽しみにも、十分な額だ。
独身が手取りを増やす方法
控除がないなら、自分で作れ。独身の会社員が手取りを増やす方法は、次のとおりだ。
- iDeCoで所得控除を作る掛金が全額所得控除。2026年12月分から、企業年金のない会社員の上限は月6.2万円に上がる予定（金融機関の案内による）。
- ふるさと納税を使う実質2,000円の負担で返礼品。控除が少ない独身は、上限が高くなりやすい。
- 医療費控除・セルフメディケーション税制医療費や市販薬の購入が一定を超えたら、確定申告で控除。
- 収入を上げる昇進、転職、副業。手取りを増やすいちばんの近道だ。
特にiDeCoは効く。月6.2万円（年74.4万円）を拠出すれば、所得税率20%の人なら年に約22.3万円税金が下がる計算だ。配偶者と大学生の子の控除で既婚者が得をする額（年収600万円で約17万円）を、iDeCoだけで超えられる。
残った金を、どう使うか
手取りから生活費を引いた残りを、どう使うか。それが、独身の男の人生を決める。
- 先取りで貯める・投資する：残りの半分を、給料日に自動で積み立てる
- 生活防衛資金を持つ：生活費の半年分を、すぐ使える口座に
- 自分への投資：資格、学び、健康。収入と体を育てる
- 今を楽しむ：旅、うまい飯、趣味。残りの半分は、遠慮なく使え
年収600万円の独身の男なら、残り約258万円のうち、半分の約129万円（月約10.8万円）を積み立てても、残りの約129万円を自由に使える。既婚の男のお小遣いの約3倍だ。貯めながら、楽しむ。それができるのが、独身の男の家計だ。
手取りを見るときの注意
- 住民税は前年の所得にかかる：転職や昇給の翌年は、住民税が上がる
- 40歳から介護保険料が加わる：40歳になると、社会保険料が少し上がる
- 社会保険料は標準報酬で決まる：4〜6月の給与が高いと、その年の保険料が上がることがある
- ボーナスからも引かれる：月の手取りだけで年収の手取りを考えない
- 制度は変わる：基礎控除や社会保険料の料率は、毎年のように変わる
独身の手取りと、既婚の手取り
年収600万円の独身の男
- 手取りは約461万円。既婚者より約17万円少ない
- 生活費を引いた残りは約258万円
- その使い道を、全部自分で決められる
- iDeCoで、控除の差を自分で取り返す
年収600万円の既婚の男（配偶者＋大学生の子）
- 手取りは約478万円。控除で少し多い
- 生活費を引いた残りは約118万円
- 学費や仕送りで、実際にはさらに減る
- 自分で使えるのは、お小遣いの月4万円弱
もちろん、家族との暮らしに価値を感じ、その出費を喜んで払っている既婚の男もいる。だが、手取りの差だけを見て「独身は損だ」と考えるのは、家計の半分しか見ていない。生活費まで含めれば、独身の男の家計は圧倒的に自由だ。
手取りは、確かに年に十数万円少ない。だが、お前の手取りから家族の生活費と学費を引いて、いくら残る？ 俺は生活費を引いても年に250万円以上が手元に残り、その使い道を全部自分で決めている。損得は、給与明細の手取りの欄じゃなく、口座に残る金で比べろ。
まとめ：手取りでは負け、残りで勝つ
独身の会社員の手取りは、年収600万円で約461万円、年収800万円で約591万円（編集部の概算）。配偶者控除や扶養控除がない分、同じ年収の既婚者より、手取りは年に10〜30万円ほど少ない。だが、単身世帯の消費支出は年約203万円、二人以上の世帯は約360万円だ。手取りから生活費を引くと、年収600万円で独身は約258万円、既婚者（配偶者と大学生の子）は約118万円が残る。
手取りでは少し負け、自分で使える金では倍以上勝つ。それが独身の男の家計だ。控除の差は、iDeCoとふるさと納税で取り返せる。残った金は、半分を先取りで積み立て、半分を今を楽しむために使え。この記事の手取りは概算で、制度や料率は変わるので、自分の源泉徴収票と最新の情報で確認してほしい。
手取りの欄ではなく、口座の残高で勝負しろ。末代で何が悪い。
よくある質問
年収600万円の独身の手取りは？
編集部の概算（社会保険料を年収の15%とし、2025・2026年分の所得税の控除で計算）では、年収600万円の独身会社員の手取りは約461万円だ。社会保険料が約90万円、所得税が約18万円、住民税が約31万円引かれる。実際の額は、加入する健康保険、住んでいる地域、ほかの控除で変わる。
独身と既婚で手取りはいくら違う？
同じ年収なら、配偶者控除や扶養控除がある既婚者の方が手取りは多い。概算では、年収600万円で配偶者控除だけなら約7万円、配偶者と大学生の子がいれば約17万円、既婚者の方が手取りが多い。
可処分所得とは？
収入から税金と社会保険料を引いた、自由に使える所得のことで、一般に「手取り」と同じ意味で使われる。この記事では、さらに生活費を引いた残りを「自分で使える金」として比べている。
独身の方が自由に使える金は多い？
多いことが多い。総務省の家計調査（2024年）で、1か月の消費支出は単身世帯16万9,547円、二人以上の世帯30万243円だった。年収600万円のモデルでは、手取りから年間の消費支出を引いた残りは、独身で約258万円、既婚者（配偶者と大学生の子）で約118万円になる。
独身が手取りを増やすには？
iDeCoで所得控除を作る、ふるさと納税を使う、医療費控除を受ける、そして収入そのものを上げることだ。2026年12月分からはiDeCoの会社員の掛金の上限が引き上げられる予定で、節税の効果が大きくなる。
出典・参考資料
- 国税庁「給与所得控除」「基礎控除」「所得税の税率」「配偶者控除」「扶養控除」
- 総務省統計局「家計調査報告（家計収支編）2024年」（単身世帯・二人以上の世帯の消費支出）
- 厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」
- SBI新生銀行「2024年 会社員のお小遣い調査」
- 手取りは、編集部が社会保険料を年収の15%として概算